Shopifyのストアクレジットは1顧客$15,000未満まで｜ギフトカードとの構造的な違いと、標準機能で詰む7つの条件

この記事でわかること

先に結論ストアクレジットの上限は二段構えになっているストアクレジットが使えない場面を先に把握する有効期限まわりが、標準機能の最大の壁 2つの機能の違いを同じ軸で並べる Shopifyが公式に示している使い分け

この記事の目次Contents閉じる開く

「返品分をストアクレジットで返して、次の買い物に使ってもらう」。この運用をShopifyで始めようとすると、最初にぶつかるのが「ストアクレジットとギフトカード、どっちを使えばいいのか」という分岐です。

どちらも残高型の決済手段で、管理画面から金額を発行できて、チェックアウトで使えます。見た目はよく似ています。ところが公式ドキュメントを読むと、この2つは別機能・別データモデル・別上限として設計されており、片方でできることの多くがもう片方ではできません。

そして、日本語の解説でほとんど触れられていない上限が2つあります。ストアクレジットは1顧客あたり**$15,000 USD未満**、B2Bのカンパニーロケーションは**$10,000 USD未満**です。

この記事では、Shopifyヘルプセンターとshopify.devの記載だけを根拠に2つの機能の違いと上限を整理し、そのうえで残高運用に関わるアプリ3本を比較します。調査日は2026年9月1日です。

先に結論

返品・返金の受け皿として使いたいなら、ストアクレジットが標準の選択肢です。管理画面から発行でき、返金画面から直接ストアクレジットへ返せます。

第三者に贈らせたい・店頭で売りたいなら、ギフトカード一択です。ストアクレジットは所有者に固定され、譲渡できません。

「返品由来のクレジットは一律180日で失効」のような統一ルールを回したいなら、標準機能では不可能です。ストアクレジットには、ギフトカードにあるストア全体の既定有効期限が存在せず、自動化の仕組みもありません。Shopify自身がそう明記しています。

ゲスト購入の比率が高いなら、ストアクレジットは機能しません。新しい顧客アカウントへのログイン、またはShop Payが必須で、レガシー顧客アカウントでは一切使えません。

基幹システムと残高を同期したいなら、ポーリング実装が前提になります。Admin GraphQL APIのWebhookトピック一覧に、ストアクレジットもギフトカードも存在しません。

ストアクレジットの上限は二段構えになっている

Shopifyヘルプセンターの「Store credit」ページには、次の一文があります。

You can only issue store credit amounting to less than $15,000 USD on a single customer account.

「$15,000まで」ではなく「$15,000 USD未満」です。よく引用される数字ですが、B2B側にはこれと別の上限があります。

You can only issue store credit amounting to less than $10,000 USD on a company location account.

つまり、D2Cの顧客アカウントは$15,000 USD未満、B2Bのカンパニーロケーションは$10,000 USD未満という二段構えです。しかもこの2つは行き来しません。顧客プロフィールに付与した残高はD2Cのオンラインストア専用で、同じ人がB2Bストアで買うときには使えません。

もう一点、通貨の扱いにも注意が必要です。ストアクレジットの口座は通貨ごとに作られ、1人の顧客が複数通貨の口座を持てます。ただしチェックアウトでは、その時の決済通貨と一致する残高しか表示されません。ギフトカードにあるクロスカレンシー償還のような仕組みは、ストアクレジットにはありません。

shopify.devの storeCreditAccountCredit ミューテーションのドキュメントには「上限は口座の通貨によって異なる場合がある」という記載があり、上限超過時のエラーメッセージも掲載されています。ただしUSD以外の具体的な上限額の一覧は公開されていません。

ストアクレジットが使えない場面を先に把握する

上限より先に効いてくるのが、利用条件の制約です。すべて公式に明記されています。

**使えるチャネルは3つだけ。**オンラインストア、Shopify POS、Shopアプリのみで、「It isn't accepted on other sales channels」と書かれています。

**新しい顧客アカウントへのログイン、またはShop Payが必須です。**さらに「Store credit isn't available for legacy customer accounts」とあり、レガシー顧客アカウントのままのストアでは残高確認すらできません。移行そのものについてはレガシー顧客アカウントのアップグレードを扱った記事で整理しています。

**ドラフトオーダーと編集済み注文では使えません。**電話受注や手動見積が主戦場のストアには痛い制約です。回避策として、ドラフトオーダーを作成してから「Send invoice」でチェックアウトリンクを送り、顧客側でログインして適用してもらう手順が公式に案内されています。

部分適用ができません。「Only the full store credit amount can be applied」と明記されており、顧客が「今回は3,000円分だけ使う」と選ぶことはできません。残高があれば全額が適用されます。

サブスクは初回のみです。「Customers can use store credit towards the initial purchase of a subscription, but not towards recurring subscription bills」。2回目以降の継続課金には使えません。

POSだけで有効にはできません。「it can't be active as a payment method on Shopify POS without it also being active on your online store」。オンラインストアで無効にすると、POSでも有効化できません。

有効期限まわりが、標準機能の最大の壁

ここがストアクレジットとギフトカードで最も差が出る部分です。

ストアクレジットの有効期限は、発行のたびに個別に設定します。期限が近いものから順に消化され、ストアのタイムゾーンの終日で失効します。ここまでは十分な仕様に見えます。

問題はその先です。Shopifyヘルプセンターは、わざわざギフトカードとの対比でこう書いています。

No store-wide default expiry: Store credit expiration is set per issuance... Unlike gift cards, store credit doesn't have a store-wide default expiry setting, and there's no built-in automation that applies a standard expiry to all store credit.

「返品由来のクレジットは一律180日」という運用をしたい場合、発行のたびに手で日付を入れるしかありません。これはアプリ導入の理由としては、かなり明快な部類です。

一方ギフトカードには、Settings > Payments > Default expiration にストア全体の既定設定があります。既定は「期限なし」で、その理由も「it's illegal in some countries for gift cards to expire」と明記されています。期限を有効にすると初期値は5年で、長さは変更できます。

なお、ギフトカードの有効期限については公式に繰り返し警告が出ています。「Depending on your region's laws surrounding gift cards, you might not be allowed to add an expiry date or to limit the way in which the gift card is used」。日本の資金決済法まわりの扱いは各自で確認が必要です。

2つの機能の違いを同じ軸で並べる

観点	ストアクレジット	ギフトカード
紐づく対象	所有者（Customer / CompanyLocation）	コード。顧客紐付けは任意
譲渡	不可（APIに「cannot be transferred」）	可能（公式に「considered currency」）
利用条件	新しい顧客アカウントへのログイン、またはShop Pay	コード入力のみ。ログイン不要
商品として販売	できない	できる
上限	D2C $15,000 USD未満／B2B $10,000 USD未満	商品額面$10,000 USD／管理画面作成$2,000 USD
部分適用	不可（全額のみ）	可（残高は繰り越し、複数注文にまたがる）
1注文での複数利用	記載なし	複数枚使用可
割引コードとの併用	公式記述を確認できず	併用可と明記
ストア全体の既定有効期限	なし（発行ごとに手動）	あり（既定5年）
利用チャネル	オンラインストア／POS／Shopのみ	Shopifyチェックアウトを使う全チャネル
ドラフトオーダー	不可	制限の記載なし
残高照会の導線	顧客アカウント内（要ログイン）	ギフトカードメール内リンク／Apple Wallet
管理画面での残高直接編集	可能（Credit / Debit）	不可
削除	Debitで減額可	削除不可、無効化は不可逆
他ストアへの移行	記載なし	不可（フルコード取得不可）

この表から読み取れることは3つあります。

第一に、**ギフトカードは「通貨」、ストアクレジットは「口座」**として設計されています。ギフトカードは作成後にフルコードを再取得できず、管理画面では末尾4文字しか見えません。理由も「Gift cards are considered currency, so only the customer or recipient can access the full gift card code」と明記されています。この設計上、ストア統合や移行のときにギフトカードを持ち出すことはできず、新規発行が必要になります。

第二に、ストアクレジットは管理画面から自由に増減できます。ギフトカードの残高は「償還・返金・API」でしか変わりません。誤発行の訂正のしやすさはストアクレジットが上です。

第三に、顧客が残高にたどり着く導線が違います。ギフトカードはメール内リンクからログイン不要で確認できますが、ストアクレジットはログインが唯一の導線です。ゲスト購入が多いストアで「クレジットを配ったのに使われない」という状態になりやすいのはこの構造が原因です。

Shopifyが公式に示している使い分け

意外に見落とされがちですが、Shopifyは3つの場面で明確な指示を出しています。

無効化したギフトカードに紐づく返金は、ストアクレジットへ。「If you deactivated cards and don't want a related refund to go back onto them, then you can refund to store credit instead」。

**販促目的のギフトカードは作るな、割引コードを使え。**これは強い表現です。

Instead of creating promotional gift cards, you can create a discount code for a currency amount. Creating a discount allows you to control the amount, use restrictions, and expiry date of the promotion.

理由も書かれています。割引コードなら金額・利用制限・有効期限を制御できるから、と。裏を返せば、ギフトカードはそれらを制御できないという自己申告です。同じページには「gift cards can create a liability to provide future sales」という記述もあります。

閾値超えの自動発行はShopify Flowで。「To issue gift cards automatically, such as when an order over a threshold is paid, use Shopify Flow with an order trigger and an action that issues a gift card. This is the recommended way」。アプリを探す前に、Flowで足りるかを確認する価値があります。

見落とされやすいコスト:第三者取引手数料

もう一点、費用面で確認しておくべき記載があります。

For Shopify stores created on or after May 12, 2025, orders that include store credit as a payment method are charged third-party transaction fees on the order amount paid for using store credit. If your store is on the Shopify Plus plan with Shopify Payments activated, then this fee is waived.

**2025年5月12日以降に作成されたストアでは、ストアクレジットで支払われた金額にも第三者取引手数料がかかります。**ギフトカードにも同じ規定があります。免除されるのは「Shopify Plus かつ Shopify Payments有効」の場合だけです。クレジット決済の比率が上がるほど効いてくるので、施策を組む前に試算しておくことをおすすめします。

残高変動のWebhookは存在しない

外部システムとの連携を検討している場合、これが設計上の分岐点になります。

2026-07版のAdmin GraphQL APIの WebhookSubscriptionTopic に列挙されている全トピックを確認したところ、STORE_CREDIT_ で始まるトピックも GIFT_CARDS_ で始まるトピックも1件も存在しません。

つまり、残高が増減したことをリアルタイムで外部へ通知する公式手段が、GraphQL Webhookには用意されていません。基幹システムや会員基盤と残高を同期したい場合は、storeCreditAccount.transactions を定期的に取得するポーリング実装が必要になります。ここはアプリまたはカスタム開発が要る、明確な技術的境界線です。

標準機能で詰む7つの条件

ここまでの制約を、判断に使える形に整理します。以下に1つでも当てはまるなら、アプリまたは開発の検討対象です。

1顧客に$15,000 USD以上（B2Bは$10,000 USD以上）のクレジットを持たせる必要がある
ドラフトオーダー・電話受注が主戦場で、invoice送付での回避が運用に乗らない
顧客に「一部だけ使う」を選ばせたい
ゲスト購入の比率が高い、またはレガシー顧客アカウントから未移行
サブスクの継続課金にクレジットを充当したい
「返品由来は一律◯日で失効」のような統一ルールを自動で回したい
基幹システムとリアルタイムで残高を同期したい

残高運用に関わるアプリ3本

課金の考え方が3本ともまったく違います。ここが選定の主軸になります。

	Rise Gift Cards & Store Credit	Return Prime:Return & Exchange	GiftKart: Cashback Rewards
App Store URL	/gift-card-loyalty-program	/return-prime	/giftkart
評価／レビュー数	4.7／705件	4.8／723件	4.9／104件
Built for Shopify	なし	なし	なし
課金単位	ストアの総注文数	返品リクエスト件数	なし（無料）
最低月額	$19.99	$0（無料枠あり）	$0
超過課金	$0.1〜$0.2／注文	$0.49〜$0.79／件	なし
無料プラン	なし（7日トライアル）	あり（月5件）	あり（単一プラン）
純正ストアクレジットAPI	記載を確認できず	記載を確認できず	明示あり
Languages欄	English のみ	English のみ	English のみ

（2026年9月1日にShopify App Storeで取得。レビュー数は同日中にも変動を確認したため「約」としています）

3本ともBuilt for Shopifyバッジは付いていません。同じページの「More apps like this」欄には他アプリのバッジが表示されていたため、表示ロジック自体は機能しています。

Rise Gift Cards & Store Credit

まず名称の訂正から。かつての「Rise.ai: Gift Cards & Loyalty」は現行名ではありません。正式名は Rise Gift Cards & Store Credit で、旧URL apps.shopify.com/rise-ai は404ではなく /gift-card-loyalty-program へリダイレクトされます。日本語記事の多くが旧名称のままです。

ギフトカード発行、手動でのストアクレジット付与、紹介プログラム、残高照会ページなどを1本でまかなうタイプです。

**注意すべきは課金単位です。**プランに含まれるのは「ストアの月間注文数」で、ギフトカードの発行枚数でも発行額の%でもありません。上位2プランの記載は "Monthly Total Store Orders Included" です（Starterだけ "Total" が入らず "100 Monthly Store Orders Included" と表記されています）。Starterが$19.99で月100注文まで、超過分が$0.2/注文。Small-Businessが$59.99で月400注文、超過$0.15/注文。Proが$199.99で月2,000注文、超過$0.1/注文です。

**ギフトカードを1枚も売っていない月でも、ストア全体の注文数が閾値を超えれば請求が増えます。**この構造は★1レビューで繰り返し指摘されており、「$19.99と書いてあるのに月$500〜$800請求された」（2025年8月25日、BUR BUR、米国、利用9か月）、「ギフトカードが購入されていない月もプラットフォーム売上で課金される」（2025年9月16日、PlayYard、シンガポール、利用約5年）といった投稿があります。「$19.99から」とだけ書く比較記事は、実質的に誤導になりえます。

日本語UIはありません。2025年12月18日のレビュー（Thermal Decor、ブルガリア、利用約22時間）では「アプリを翻訳できない。メイン言語が英語のストア向け」と指摘されています。開発元は同月24日に対応予定と返信していますが、2026年9月1日時点でLanguages欄はEnglishのみです。

Return Prime:Return & Exchange

返品・交換フローの中でストアクレジットを扱うアプリです。返品を起点にクレジットを配る運用なら、こちらのほうが自然に収まります。

課金は返品リクエスト件数ベースです。Startは無料でインストールでき月5件、超過$0.49/件。Growが$19.99で月60件。Thrive AIが$79.99で月180件、超過$0.79/件。Scaleが$149.99で月450件以上です。

ここで確認しておくべき境界があります。**ストアクレジットへの返金（Refund to Store Credit）は無料プランに含まれません。**Grow($19.99)からの機能です。無料枠でできるのは、ブランド化された返品ポータル、バリアント交換、無制限の返品理由、多言語対応の顧客ポータル、EU準拠の撤回ボタンなどです。

管理画面のLanguages欄はEnglishのみですが、機能タグには顧客向けポータルのMulti-languageがあります。管理UIは英語、顧客が見る画面は多言語という構成です。

★1レビューでは、サポート応答の遅れ（2026年5月18日、ST. CLAIR、英国、利用約2か月）と、返品ラベルが商品1点ごとに課金され複数商品を1枚にまとめられない点（2026年4月22日、EzyDog Australia、豪州、利用5か月）が挙がっています。開発元はいずれも数日以内に返信しています。

GiftKart: Cashback Rewards

3本の中で唯一、Shopify純正のストアクレジットを使うことをリスティングで明言しています。

All of this is done using Shopify's Native Store Credits, which makes the experience of receiving and redeeming cashback seamless!

ポイント制ではなく、注文金額に応じた固定額または%のキャッシュバックを、純正のストアクレジット残高として付与する設計です。「No points, No coupons, No loyalty math」という説明のとおり、独自ポイント経済圏を作らない方向に振り切っています。料金は単一のFreeプランのみで、有料ティアも超過課金も記載がありません。

ただし、純正に乗るということは純正側の制約をそのまま継承するということです。$15,000 USD未満の上限、全額適用のみ、新しい顧客アカウントへのログイン必須、ドラフトオーダー不可。この記事の前半で挙げた制約は、すべてそのまま効きます。

レビューは104件で★1・★2が0件ですが、母数が小さい点は割り引いて見る必要があります。直近のレビューはサポート品質への言及が中心で、長期運用の実績を裏付ける内容は多くありません。

ケース別の選び方

返品分をクレジットで返したいだけ

まず標準機能で足ります。返金画面から直接ストアクレジットへ返せます。必要なのは Refund to store credit 権限だけで、追加費用はかかりません（2025年5月12日以降作成のストアでは第三者取引手数料が発生します）。

ただし、返金後に元の決済手段へ返し直す場合は注意してください。over-refund機能を使えますが、「This doesn't reverse the store credit refund that was already issued」と明記されており、発行済みのクレジットは自動で取り消されません。別途Debit操作が必要です。

返品件数が月60件を超え、返品ポータルも必要

Return Prime:Return & Exchangeが適します。返品リクエスト件数課金なので、返品が少ない月はコストが下がります。ただしストアクレジット返金はGrow($19.99)からです。

キャッシュバック施策を、純正クレジットで完結させたい

GiftKart: Cashback Rewardsが唯一の候補です。無料で、純正のストアクレジットに乗ります。純正側の制約を許容できるかが判断軸になります。

ギフトカードの販売・残高照会ページ・紹介プログラムをまとめたい

Rise Gift Cards & Store Creditが該当します。ただし課金がストアの総注文数に連動するため、導入前に自店の月間注文数で試算してください。ギフトカード売上とは無関係に金額が動きます。

日本語UIで運用したい

この3本では該当がありません。Languages欄はいずれもEnglishのみです。

数百枚単位でギフトカードを一括発行したい

まずShopify Flowを試してください。公式が「This is the recommended way」としています。それで足りない場合は giftCardCreate APIです。管理画面からの一括発行機能は、ヘルプセンター上に記載を確認できませんでした。

導入前チェックリスト

発行したい上限額が$15,000 USD未満（B2Bは$10,000 USD未満）に収まるか
顧客が新しい顧客アカウントへ移行済みか（レガシーのままなら使えない）
ゲスト購入の比率はどれくらいか（ログイン必須のため）
ドラフトオーダー・電話受注の比率はどれくらいか
有効期限を統一運用したいか（したいなら標準機能では回らない）
2025年5月12日以降に作成したストアか（第三者取引手数料の対象）
外部システムと残高を同期する要件があるか（Webhookが存在しない）
アプリの課金単位が「注文数」か「返品件数」か「無料」か
多通貨販売の場合、チェックアウト通貨と残高通貨が一致する運用になっているか
設定を担当するメンバーが使える言語のUIか

まとめ

判断の順序は4つです。

**1. 譲渡させたいかどうかで機能を選ぶ。**第三者に贈らせる・店頭で売るならギフトカード。特定の顧客に残高を持たせるならストアクレジットです。ストアクレジットの所有者は変更できません。

**2. ログイン前提を許容できるか確認する。**ストアクレジットは新しい顧客アカウントへのログイン、またはShop Payが必須です。レガシー顧客アカウントのままなら、まずそちらの移行が先です。

**3. 有効期限の統一運用が必要かで、アプリの要否が決まる。**ストアクレジットにはストア全体の既定期限が存在せず、自動化もありません。Shopify自身がギフトカードとの差として明記しています。

**4. アプリは課金単位で比較する。**Riseはストアの総注文数、Return Primeは返品リクエスト件数、GiftKartは無料です。同じ月商でも請求額はまったく違います。

料金・機能・レビュー件数は変更されます。導入前に、各アプリのShopify App Store掲載ページで最新の内容を確認してください。

参考

Shopifyの管理画面側の住所検証は、全プランで常時有効、無料で、米国に対応している。チェックアウト時の検証もトグル1つで有効にできる。そのうえで公式ドキュメントは、サードパーティの住所検証アプリを同時に使うと提案が競合してチェックアウトのコンバージョンを下げうるため、どちらか一方にせよと明記している。ここでカテゴリの見え方が変わる。アプリは配送可能性の判定を二重化するためのものではなく、Shopifyの検証がやらない「私書箱の拒否」「部屋番号の必須化」といったポリシー強制のためのものだ。2026-09-02時点で米国App Storeの実在アプリ4本を確認した。月額4.99ドルの定額、1注文あたり0.04ドル、そしてShopifyの請求とは別に契約が必要なものまで幅がある。